【教育資金】貯め方

　子どもの教育資金をどのように貯めるのが得策か…色々考えますよね。子ども１人に、「1,000万円かかる…」、「いや1,000万じゃ足りないよ…」などと、それぞれの家の教育方針でかかるお金も変わってきます。

　この記事では、ジュニアNISAを活用した教育資金の貯め方をご紹介します。「ジュニアNISA？よくわからない…」、「なんかめんどくさそう…」、「投資でしょ？なんか怖い…」と思った方、その気持ちとてもよくわかります(笑)。私もジュニアNISAやNISAに興味を持つまでは、全く同じ気持ちでした。

　しかし、自分の目的に見合った投資をすることは、資産を形成する上でとても大切です。そのためには、正しい知識を身につけて投資を始めることが重要です。

　ここではジュニアNISAを活用すべき理由をシンプルに紹介します。「もっと詳しく知りたい！」と思う方が出てくるくらいシンプルかもしれません笑

　ちなみにジュニアNISAを活用するには、親が証券口座を持っている必要があります。我が家は楽天証券でジュニアNISAを開設しました。SBI証券もおすすめです。その後、子どもの証券口座を作る流れとなります。

①ジュニアNISAとは

　ジュニアNISAとは、「未成年者少額投資非課税制度」です。簡単にいうと未成年版のNISAと考えてよいと思います。子ども名義の証券口座で、株式や投資信託等を運用します。2023年で新規投資が終了しますが、その後も非課税で保有できます。年間80万円までの投資枠があります。2023年から始める方は、子ども1人につき80万円まで運用できるということです。

　我が家はジュニアNISA口座で、「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」という投資信託を購入しています。子どもが2人いるので、それぞれの口座で同じ投資信託を購入しています。（ちなみにつみたてNISAもやっていますが、そちらは老後資金を貯める目的です。教育資金はジュニアNISAで貯めることにしており、それぞれ運用する目的を明確に区別しています。）

　得られた利益が非課税となりますので、教育資金を貯めるにはとてもよい制度です。

②貯金より増える可能性が高い

　ジュニアNISAでは、株式や投資信託を購入し運用します。個人的におすすめするのが「投資信託」ですので、ここでは投資信託にポイントを絞って紹介いたします。

　日本円を銀行に預けていても、利息が低いのでなかなか増えませんよね…。なので投資信託を購入し、お金に働いてもらいましょう！ということです。年に5%でも増えていたら嬉しいですよね。

　重要なのは、たくさんある投資信託から「よい商品」を選択することです。私の考える「よい商品」とは、以下の３つです。

「よい商品」はたくさんありますので、例として２つあげてみます。

この２つは私の考える「よい商品」の条件３つに該当します。どの投資信託を買ったらよいかわからない方は、参考にしてみてください。

③利益が非課税

　NISAやジュニアNISAのなかった時代は、「特定口座」等で株式や投資信託を購入するしかありませんでした。「特定口座」では売却時に利益が出たときは、その利益に対して20.315%の税金が課税されます。

　例えば10万円の株式を買い、20万円で売却したら利益が10万円でますよね。その10万円の利益に対して、20.315%が税金として徴収されます。なので約２万円が徴収され、残りの８万円ほどが自分のものになります。

　ジュニアNISAではこの20.315%が税金として徴収されないということです！１０万円の利益が出たなら、その利益はすべて自分のものになります。これはお得以外の何物でもありません(笑)。教育資金を準備する上でプラスになりますよね。

①2023年は払い出せない

　ジュニアNISAは2023年で新規投資が終了します。それまでは払い出せないルールになっています。払い出せるのは2024年以降です。2023年にまとまった教育資金が必要な方は注意しましょう。

　ちなみに我が家は、子ども達が18歳になったときに払い出そうと思っています。まだ先の話なので、この注意点はあまり気にしていません。

②元本割れする可能性がある

　購入した投資信託の運用実績が下がる可能性もあります。購入時より低い価格で売却したときは、元本割れします。これはジュニアNISAに限らず、投資全般に言えることです。この点をあらかじめ理解した上で、始めましょう。

まとめ

　教育資金を貯めるには、ジュニアNISAを活用しよう！

　この記事ではとてもシンプルに紹介しました。ジュニアNISAのことを詳しく知りたくなった方は、ご自身でもお調べになることをおすすめいたします。

　日本円を貯金して、教育資金を貯めることはとても大切です。それに加え「ジュニアNISA」の活用も検討してみてはいかがでしょうか。